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主として、青少年および成人を対象として、生活および職業上の知識技術に関する通信教育を実施し、あわせて適性の開発および資質の向上に必要な啓発を行ない、もって生活文化の発展に寄与することを目的とする。 |
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・執務技能および幼児保育に関する社会通信教育の実施
・内外の職能試験制度に関する資料の収集および提供
・知能および職能の診断および検定
・その他目的を達成するために必要な事業 |
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昭和28年 3月 創設
昭和39年 6月 文部省所管の公益法人として設立が許可
昭和40年 12月 保育課程が文部省社会通信教育として認定となる
平成17年 10月 厚生労働省の教育訓練給付制度指定講座となる |
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